早朝にボストンを出るときには風雨が強くて飛行機が遅れるんじゃないかと心配したけど、日頃の行いがよいのか定刻に飛び立って、ワシントンDCでの乗り換えも、何のトラブルもなくてその後の13時間はあまり面白くない映画を2本見て赤ワインをグラスで2杯ほどいただいて、6〜7時間は目を閉じて瞑想した。
まあスチュワーデスさんから見たら中年男が酔っぱらってだらしなく爆睡しているように見えたかも知れないけど。
で、帰国して早々、何が「さよなら、山形」かって言うと、12月3日の一連の新聞記事を読んでいただきたい。
・・・・・・
日経東北版 12月3日朝刊
「有機エレクトロニクスバレー構想、山形県が打ち切り」
山形県は2003年度に着手した「山形有機エレクトロニクスバレー構想」を09年度いっぱいで打ち切る方針を固めた。研究開発支援などに7年間で約48億円を投じたが「一定の成果を上げた」と判断、今後は実用化の支援に重点を移す。関連予算は大幅に削減し、中心的役割を果たしてきた有機エレクトロニクス研究所(米沢市)も抜本的に改編する。
同構想は米沢圏域を照明用有機EL(エレクトロ・ルミネッセンス)産業などの一大集積地とする狙い。09年度が最終年度で、10年度以降の県の方針が注目されていた。県は「基礎研究より実用化支援の段階」との姿勢を鮮明にし、次期長期構想は策定しない考えだ。有機EL研究の第一人者で同研究所長の城戸淳二山形大学教授らは「基礎研究への支援が不可欠」と第2フェーズの策定を強く求めていた。
同研究所は「有機エレクトロニクス事業化推進センター」(仮称)に改称し、城戸所長は退任するもよう。約25人のスタッフ数は大幅に減らす。既存設備は維持し、企業による実用化研究や試作などの利用を見込む。
件は09年度、有機ELのパネル量産会社に約5億8千万円を助成するなど計約10億6千万円を支援した。10年度は1億3千万円程度に減らす見通りだ。
・・・・・・
一方、地元紙である山形新聞にも。
・・・・・・
山形新聞 12月3日朝刊
「有機EL支援継続〜研究機能縮小、異論も〜」
県がこれまでの7年間に約40億円を投じて研究開発を進めてきた有機EL関連の支援事業は、新年度予算の当初予算要求で1億7400万円が計上された。新年度以降の支援が継続されることになったが、予算規模の削減で県有機エレクトロニクス研究所(エレ研)は研究機能を縮小し、県内企業などの事業課支援に特化した形となる。今回の方針について、エレ研所長の城戸淳二山形大教授は「事前の説明はなかった。研究機能が縮小されると、これまでのノウハウを失う可能性もある。」と異論を唱えている。
今回の要求額のうち約4200万円は、山形大が進める有機エレクトロニクス研究拠点整備事業関係の地元負担金として拠出。実質的な有機EL事業費は約1億3100間円となる。現在のエレ研の運営費が年間約2億9千万円(人件費1億5千万円、維持費1億4千万円)で、予算は半額以下の削減となる。
県は支援方針について、有機ELパネルの量産体制の確立を重視。米沢市には三菱重工などがパネル生産会社「ルミオテック」を設立しており、県内に生産拠点をおいてもらうことを狙いの一つとしている。エレ研にある有機ELパネルの製造装置などを有効活用してもらうことで、量産化を支援したい考えだ。
一方で、米国出張中の城戸教授は取材に対し「装置を維持しても、県内企業は独自に活用する技術を持たない。操作するオペレーターが3人は必要だ。」と予算規模が不十分であることを指摘。「エレ研が単なる設備の運営施設になれば、山大で基礎研究、エレ研で実用化研究の構図が崩れ、有機エレクトロニクスバレー構想は本年度で終了になるかも知れない。」とした。
有機ELの製品開発を手掛ける伊藤電子工業(寒河江市)の伊藤勝男社長は「県は設備などの維持に必要な分の予算を計上し、製品化が実現するまでのつなぎとしたのではないか」と分析。「今後は研究者による研究の発展や企業努力と合わせ、産学官の協力をさらに強固にしないと山形の有機ELが出遅れる可能性もある。」と話している。
・・・・・・
新聞記事だから、どこまで正確かはわからないけど、少なくとも言えることは、予算を大幅に削減することと、有機エレクトロニクス研究所の城戸所長が退任すること。
城戸所長って、このアホバカ教授のこと何ですけど。
ついでに次のニュースも。
・・・・・・
Yamagata News Online
有機エレ研究支援の「継続」を要望 結城山形大学長ら文科省を訪問
2009年12月03日 20:20

山形大が取り組む有機エレクトロニクスの先端研究拠点づくりへの支援が、政府の行政刷新会議の事業仕分けで「廃止」とされたことを受け、同大の結城章夫学長は3日、高橋節副知事らとともに東京・霞が関の文部科学省を訪れ、後藤斎政務官に事業継続を直接要望した。
後藤政務官は「イエスノーは言えない」と前置きし、「趣旨は分かった。仕分けで出たような事業への厳しい見方は共有しなければならない。大臣に伝え、十分検討する」と答えた。
要望は川端達夫文部科学相あてで、結城学長は事業の国家戦略的な重要性、地域の産学官連携推進に果たす役割の大きさを強調した。終了後、報道陣に対し、「手応えはあった。地方の大学の疲弊や、研究の地域における重要性は理解していただいたと思う。今後も必要であれば何度でも要請する」と述べた。
山形大の事業は、国内外のトップクラスの研究者招聘(しょうへい)が中心。科学技術振興機構の採択を既に受けている。信州大も同時に採択されており、要望は信州大、長野県と合同で行った。
・・・・・・
山形県の予算は大幅に削っておいて、国の予算は削るなって…。
山形有機エレクトロニクスバレー構想の裏側、
これから連載です。
お楽しみに。
お疲れ様のクリックをよろしく↓